教員情報Researcher

裵 海善(ベ ヘション)

教員名

裵 海善(ベ ヘション)
筑紫女学園大学 文学部 アジア文化学科 教授

主な担当科目

大学院
学部 専門ゼミナールⅡ、東アジア入門、卒業ゼミナールⅠ、経済学概論Ⅰ、アジア女性労働論、現代韓国事情、卒業ゼミナールⅡ、経済学概論Ⅱ、英語で読む現代アジア、アジア経済論、卒業論文、基礎ゼミナール、経済学、女性と経済(ワークライフバランスを含む)、経済学概論(国際経済学を含む)

研究分野 又は 実務経験分野

社会科学 > 経済学 > 財政・公共経済

学位

修士(経済学)、博士(経済学)

最終学歴

[ 平成7年3月 ]
名古屋大学大学院経済学研究科 博士後期課程修了

主な職歴

[ 平成7年 4月 ]
名古屋大学経済学部 助手

[ 平成10年10月 ]
韓国、釜山大学校国際地域問題研究所 博士研究員(Post-Doc.) (韓国学術振興財団研究支援)

[ 平成12年6月 ]
韓国、釜山大学校経営経済研究所 専任研究員(韓国学術振興財団研究支援)

[ 平成14年9月 ]
韓国、釜山大学校経営経済研究所 研究教授(韓国学術振興財団研究支援)

[ 平成15年4月 ]
筑紫女学園大学文学部アジア文化学科 准教授

[ 平成22年4月 ]
筑紫女学園大学文学部アジア文化学科 教授

[ 平成29年4月 ]
ドイツ・ルール大学ボーフム 客員研究員(平成30年3月まで)

所属学会

日本労務学会、韓日経商学会、大韓日語日文学会

研究内容のキーワード

  • 労働経済学
  • 韓国経済
  • 日本経済

主な社会活動

  • 大韓日語日文学会 編集委員
  • 日本BPW連合会・福岡グラブ 広報担当
  • 筑紫野市男女共同参画審議会委員

研究業績

過去5年間の主な著書、論文

[ 平成30年10月 ]
「韓国の仕事と育児の両立支援制度」 論文 単著 独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)『ビジネスレーバートレンド』:56-61

[ 平成31年2月 ]
『韓国経済がわかる20講-援助経済・高度成長・経済危機・グローバル化の70 年の歩み』 著書 単著 明石書店(初版3刷):1-184

[ 令和2年2月 ]
「雇用分野における男女平等法と男女格差実態の韓日比較」 論文 単著 大韓日語日文学会『日語日文学』第85輯:313-331

[ 令和3年2月 ]
“Women’s Pension Rights in the Korean National Pension and the Japanese Public Pension” 論文 単著 The Korean-Japanese Journal of Economics & Management Studies, Vol.90:85-100

[ 令和3年3月 ]
「働き方改革の韓日比較-労働時間の短縮と柔軟化-」 論文 単著 九州大学『韓国経済研究』第18号:3-24

主な著書、論文

[ 平成10年5月 ]
“Why is the part-time rate higher in Japan than in South Korea” 著書 共著 Part-time Prospects,  Edited by Jacqueline O’Reily and Colette Fagan, Routledge (London & New York): 252-264

[ 平成13年10月 ]
『現代日本経済』 著書 単著 進英社 (韓国ソウル):1-361

[ 平成26年1月 ]
“Female Employees Labor Supply in Korea and Japan: A Cross-section Analysis” 論文 単著  Journal of Japanese Cultural Studies, Vol.49:467-490

[ 平成26年2月 ]
“Determinants of the Labor Force Participation of Married Female Employees in Japan: A Cross-section Analysis” 論文 単著 Journal of Japanese Language and Literature, Vol.61:513-528

[ 平成27年12月 ]
『韓国の少子化と女性雇用-高齢化・男女格差社会に対応する人口・労働政策』 著書 単著 明石書店:1-172

外部資金獲得状況

  • 基盤研究C
  • 女子非正規職雇用決定メカニズムの日韓比較分析

アピールポイント

女性労働、少子高齢化、非正規雇用が主な研究テーマで、日韓比較研究をしています。特に、女性労働問題に関しては、日本、韓国、ドイツの比較研究中です。